Googleサジェストとは何だろう？検索時に表示される内容に困ったときの対策方法

「Google検索するとネガティブなワードが候補に上がってくる……」といった、オンライン検索での不快感に困っている企業もあるのではないでしょうか。サジェストの表示機能はユーザーに便利な反面、企業にマイナスな効果をもたらすことがあります。

そこでこの記事では、Googleのサジェスト機能や、ネガティブなキーワード表示への対処方法を紹介します。実際にサジェストを巡って起こした裁判も参考に対策を検討しましょう。

Googleサジェストとは？表示例や仕組みを解説

普段、何気なく使っているGoogle検索のサジェスト機能を理解できていないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。ここでは、Googleサジェストの仕組みや、自社と紐づくサジェストを調べる方法について紹介します。表示される仕組みを知っておくことで、対策しやすくなるでしょう。

1.Googleサジェストの意味と表示例

Googleサジェストとは、Googleの検索窓に文字を入力すると自動で表示される、一緒に検索するべきキーワードが提案される機能です。正確な名称は「オートコンプリート機能」と呼びます。例えば、Googleで「郵便」と打ち込むと以下のようなキーワードが提案されます。

・郵便番号
・郵便料金
・郵便追跡
・郵便局 営業時間

ユーザーはこのサジェストを参考にして、知りたい情報を深掘りして調べられます。サジェストはユーザーの検索に役立つ補助機能です。

2.Googleサジェストが表示される仕組み

Googleのサジェスト表示は、人為的に決まるものではありません。複雑なアルゴリズムに基づいて自動集計されています。検索候補のキーワードを決めるベースとなっているのは、次の情報です。

・多くのユーザーが検索しているキーワード
・キーワードの話題性
・ユーザーの検索履歴
・キーワードに関連する情報の有無

サジェストの表示内容は、自社やGoogleが操作できるものではありません。ユーザーの検索傾向やWebサイトの内容次第では、自社の意図に関わらずネガティブなキーワードが表示されてしまいます。

3.サジェストの現状を調べる方法

自社の名前や商品名を検索する際、どのようなサジェストが表示されるのか気になる方は多いでしょう。現状のサジェストを調べる方法は以下の2つです。

・自分で検索してみる
・Webツールを使う

1つ目は自分で実際に検索してみる方法です。サジェストが知りたいキーワードを入力し、普段通りに検索してみましょう。

一般的なユーザーに近い結果を表示させるには、ブラウザのシークレットモードやプライベートウィンドウの機能を使用することがおすすめです。これらを使用することで、検索履歴の影響を受けずに、よりプレーンな結果が表示されます。

2つ目はWebツールを使用する方法です。ツールを使用することで、検索では表示されないキーワードまで調べられます。例えば、次のようなツールを利用することができます。

・ウーバーサジェスト
・ラッコキーワード
・Googleキーワードプランナー

無料ツールでも十分詳しい結果を確認できます。サジェスト内容を詳しく調べたい場合はWebツールの活用がおすすめです。

実際に起きているGoogleサジェストの被害例

サジェストはユーザーの検索活動などに影響され、企業が想定していなかったネガティブなキーワードを表示する場合があります。ネガティブなサジェストで検索候補が埋め尽くされている状態を「サジェスト汚染」と呼びます。

実際のサジェスト汚染例として、ここではマクドナルドの検索結果を例に説明します。2020年12月現在、Googleで「マクドナルド 肉」と検索すると表示されるサジェストは以下の通りです。

・マクドナルド 肉 ミミズ
・マクドナルド 肉 正体
・マクドナルド 肉 裁判
・マクドナルド 肉 やばい
・マクドナルド 肉 問題

インターネット上で噂されている「マクドナルドでは怪しい肉を使っているのではないだろうか」という都市伝説によって、ネガティブなキーワードを表示していることが予想されます。

このように、事実とは異なるキーワードや、企業にマイナスなイメージを与えかねない内容が表示される場合は対処が必要です。なお、マクドナルドでは、ミミズ肉の使用を否定したり、材料の安全性を説明したりしています。

Googleサジェスト汚染を放置して起こる問題

マクドナルドのように、ユーザーに誤解を与えるネガティブなキーワードが表示されると、企業はどのような影響を受けるのでしょうか。悪気や事実性がなかったりするキーワードでも、長くユーザーの目に触れ続ければ、企業イメージを揺るがすトラブルに繋がるかもしれません。ここでは、サジェスト汚染を放置した際に起こりうる問題について解説します。

1.誹謗中傷や風評被害

1つ目の問題は誹謗中傷や風評被害を生む可能性があることです。例えば企業が何らかの犯罪被害に遭ったことが原因で「企業名+犯罪」と表示されると、次のような風評被害が考えられます。

・この企業は罪を犯しているらしい
・犯罪をしている企業の商品は買わない方がいい

ユーザーによっては、企業が犯罪に関与したのだと誤解し、良くない風評を広められるかもしれません。エスカレートすれば誹謗中傷の被害に遭うことが考えられます。風評被害や誹謗中傷はイメージダウンや売り上げ低下の原因になります。

2.就職希望者の減少

2つ目の問題は就職希望者が減少することです。就職活動を行っている求職者の多くがインターネットであらゆる会社の評判を調べています。企業を調べる中で印象の悪いサジェストが目に入ると、志望企業への応募を取りやめるかもしれません。例えば、次のようなキーワードが表示されると、応募を躊躇させてしまうでしょう。

・企業名+過労死
・企業名+ブラック
・企業名+サービス残業

就職希望者は表示された内容の事実性までは分かりません。人材が確保できなくなった企業は慢性的な人手不足を招くことになり、事業の拡大、さらには存続にまで影響する場合があります。

3.取引先からの信用低下

3つ目の問題は取引先からの信用低下です。企業は基本的に、信用のおける相手と取引がしたいと考えています。

サジェストが原因で根拠のない誹謗中傷や悪い噂が広まると、取引先から契約継続を見直される恐れがあります。最悪の場合、銀行から融資を断られる可能性も否定できません。例えば、サジェストに次のようなキーワードが表示されると、信用が低下する可能性があります。

・企業名+倒産
・企業名+借金
・企業名+未払い

取引先や銀行は十分な支払い能力がある企業と関係を築きたいと考えるのは当然のことです。信用に問題のあるキーワードが表示されてしまうと、取引に影響する可能性が高まってしまいます。

Googleサジェストの汚染を巡る判例

サジェストの表示内容が個人や企業に不都合を与えるとして、Googleを相手にする裁判が世界中で行われています。ここでは、Googleや地域の考え方を示す象徴的な3つの判例を紹介します。これまでに日本において行われた裁判では最終的にGoogle側が勝訴しています。それぞれ、裁判の経緯やポイントを確認しておきましょう。

1.国外ではサジェストの削除を認める傾向にある

国外では、裁判によってサジェストの削除を認められた例が多くみられます。個人にとって不都合なサジェストを表示することが、名誉毀損と判断されたからです。サジェストによる権利侵害を示した主な裁判結果は以下の通りです。

・2015年オーストラリア ：サジェストや検索結果の削除・損害賠償を命令
・2010年フランス：損害賠償と再発防止策を講じるよう命令

ヨーロッパでは「忘れられる権利」について深く考えられていることから、裁判での主張が通りやすいと考えられます。

「忘れられる権利」とは、インターネットに半永久的に残る情報を削除する権利のことです。なお、Googleは「忘れられる権利」をEU（欧州連合）圏外では適用しないと主張をし、欧州司法裁判所で認められています。

2.東京地裁により表示の差し止めを命令されるも、Googleは応じず

日本でも、サジェストの表示差し止めをGoogleに命令した判例があります。原告側の男性は誹謗中傷を取り扱うサイトに対して削除請求を行っていました。ところが誹謗中傷記事が1万件を超える現状に、個別対応は難しいと判断します。そこでGoogle側に対応を求める裁判を行いました。

東京高裁ではサジェスト機能によって原告男性の名誉が傷つけられたとし、表示の差し止めを命令します。しかしGoogleは以下の2点を主張して命令には従いませんでした。

・日本の法律で規制されることではない
・Googleのオートコンプリートポリシー（削除基準）に反していない

日本とGoogleで、認識のズレが明らかになる結果となりました。

3.高裁ではGoogle側が逆転勝訴

地裁での決定を覆し、Googleが逆転勝訴した例を紹介します。自分の名前を検索すると、犯罪歴があると思わせるサジェストについて訴えた裁判の結果です。

Googleのサジェストが原因で、インターネット上にある誹謗中傷記事が多くのユーザーに閲覧されていると主張しました。

それに対して、東京高裁はGoogle側に賠償とサジェストの表示取り消しを求める1審判決を下しました。しかし、Googleが東京高裁に控訴した結果、被害者の訴えを全て棄却したのです。Googleが逆転勝訴するきっかけとなったのは次の3点です。

・サジェストの内容は権利侵害ではない
・サジェストを利用せずとも、誹謗中傷記事は閲覧可能
・サジェストによる権利侵害は大きなものではない

つまり、サジェストが主な権利侵害の原因ではないということです。日本では「忘れられる権利」が明文化されていないため、より権利侵害の立証が難しいと考えられます。

ネガティブなGoogleサジェストの対処法

会社名や商品名をGoogleで検索すると、ネガティブなサジェストが表示される企業は少なくありません。サジェストの対応を放置すると、自社の信用やブランドイメージが低下してしまいます。そこでここでは、Googleサジェストの表示内容でお困りの際に取るべき行動を3つ紹介します。自社で取り組める方法もありますので、対処の参考にしてみてください。

1.自社で削除依頼する

サジェストの内容は、削除申請で非表示にできる可能性があります。Googleの削除フォームから必要事項を入力し、削除すべき根拠について伝えましょう。「不適切な検索候補の報告」で簡易的な依頼ができ、「法律に基づく削除に関する他の問題を報告する」で、より強い対応の申し入れができます。

2.弁護士へ依頼する

自社で削除依頼する時間がなかったり、削除の確実性を高めたかったりするのであれば、弁護士へ依頼して削除依頼を代理してもらいましょう。

Googleへの削除依頼は法的根拠をしっかりと明示しなければ、否認されるおそれはありますが、弁護士は法的根拠によって削除依頼を進めてくれます。費用は大きくかかる可能性があります。しかし、必要に応じて投稿者情報の開示請求から裁判のサポートまで対応してもらえます。

3.専門対策業者に相談する

できるだけコストを抑えてサジェストの対応を行うのであれば、専門対策業者の利用がおすすめです。専門対策業者は逆SEOによるサジェストへの技術的対応なども可能です。ネガティブなキーワードの削除は大切ですが、同じような被害を再度受けないように対策をすることも重要です。

また専門対策業者はネットの誹謗中傷や風評被害への対策といったことも対応できます。弁護士と併せて利用するだけでなく、単体での相談でも十分な効果が期待できるでしょう。

Googleサジェストの汚染を専門家に依頼するメリット

ここでは、専門対策業者を利用する3つのメリットについて紹介します。サジェスト以外のインターネットトラブル対策にも、専門対策業者の利用がおすすめです。自社での対応が困難だったり、根本的な原因を解決したいと考えていたりする企業は、ぜひ参考にしてみてください。

1.原因を分析できる

対策専門業者は表面的な対応だけでなく、原因の分析にも対応しています。「なぜネガティブなサジェストが表示されるに至ったのか」「原因を絶つにはどうすれば良いのか」など、自社での分析が難しい部分を解明してくれます。原因を理解した上で対処方法について考えることにより、効果的な対策ができるでしょう。

2.再発を防げる

ネガティブなサジェストの再表示を防ぐことができます。ネガティブなサジェストを削除できたとしても、ユーザーの検索傾向やWebサイトの掲載内容に変化がないと、再度ネガティブなサジェストが表示されるかもしれません。専門対策業者は原因そのものにアプローチすることで再発を防ぎます。

何度も弁護士へ対応を依頼すると、手間や金銭的なコストを増やすリスクがあります。その点、専門対策業者へ一任すると、根本的な問題を解決した上で再発予防の施策まで対応してくれます。

3.迅速に対応してくれる

専門対策業者は問題を早急に解決するべく、迅速な対応をしてくれます。問題のヒアリングや情報の共有が出来次第、素早く対応に移ります。風評被害や誹謗中傷問題は、拡大する前に対処する必要があるからです。被害を最小限で食い止めるために、専門対策業者を利用して早期解決に繋げましょう。

専門対策業者を選ぶなら「ブランドクラウド」がおすすめ

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まとめ

Googleのサジェストは、ネガティブな言葉の表示を放置すると企業に悪影響を及ぼします。ブランドイメージに傷がつき、最悪の場合、売り上げ低下や取引停止にまで発展することがあります。企業活動に大きな被害が生まれる前に、弁護士や専門対策業者への相談をおすすめします。

ただし、弁護士の手でサジェスト表示の差し止めをするだけでは、根本的な解決には至らない場合があります。ユーザーによる検索行動を改善しない限り、再発の可能性があるからです。Googleアルゴリズムに対応できる弊社の「風評被害クラウド」を通して、問題への本質的な対処をめざしましょう。

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